ポチィです、どもっ！
ポチィには嫁さん方にサッカーをしている中１の甥っ子がいます。同じ近畿圏に住んでいますが少し離れているので我が家に泊まりがけで来て、年１～２回ぐらいのペースでセレッソ大阪の試合を一緒に観に行っていました。
一緒に行くようになったのは小学３年の頃で、普段は電車に乗らない生活の甥っ子が、１人で電車に乗って大阪までやって来て、駅に着いた時のその緊張した顔は今でも憶えています。帰る間際に、
「もう１日泊まりたい！」
と言ってくれたり、チビが生まれてからはチビ達と遊んでくれたり、ポチィにとってかわいい甥っ子なんです。
そんな甥っ子ですが、今年の正月に嫁さんの実家で会った時に、
「今年もセレッソ行くか？」
と聞くと、
「う～ん、ちょっと行かれへんかもなぁ。」
…、ガ～ンッ！
とうとう来ましたこの日が…。寂しい様な、嬉しい様な、大人の階段のぼり始めてるんですよね…。考えれば中学生まで親戚のおっさんと遊んでくれてただけでも嬉しいことです。我が家のチビ達はまだまだ幼いんで、ポチィは今後チビ達に遊んでもらうことにしましょう！
ただ、
「父ちゃんなんか崖から落としたるっ！」
と言われていますが…。
Contents
すまい給付金の申請方法を画像つきで説明(必要書類の住民票～工事請負契約書まで)
では前回の給付申請書１枚目の『申請に必要な書類が揃っているか確認し、左の□にチェックしてください。』の必要書類のチェックの続きを書いていきたいと思います。
給付申請書１枚目
住民票の写し
じゅうみんひょうのうつし
住民票は新居の住所地の役所等で交付してもらえます。交付には本人確認書類(運転免許証・パスポートなど)が必要で印鑑(申請者の氏名欄が自署の場合は不要)が必要になるときもあります。最近は住民基本台帳ネットワークを利用して全国のどこでも住民票の写しが交付できたり、コンビニでの交付に対応している市区町村があるで、お住いの地域の役所に一度問い合わせてみて下さい。
ここでの注意点は、必ず新居の住所での住民票がいることです。
新居に引っ越す際に、元の住所と同じ市区町村に引越した方は『転居届』を出し、元の住所とは違う市区町村に引越しをした方は、元の市区町村の役所に『転出届』を出して『転出証明書』をもらい、転居した後に新住所の役所に『転出証明書』を持って行き『転入届』を出す。という住民票の移動をしたと思います(住宅ローンを組まれている方は、新住所での住民票を提出する必要があるので大丈夫かと)。こうして移動した新居の住所が記載された住民票が必要です。住民票の請求費用は３００円でした。
ここで住民票を交付に行った時に窓口で少し悩んだことがあります。それは本籍地の記載の有無、それと世帯一部(申請者の個票)か世帯全員の住民票(連記式・世帯票)にするかということです…。結局は本籍地の記載はありにして、申請者本人の個票にしましたが、後にすまい給付金の申請で住民票での確認ポイントは、
- 申請者の住所がすまい給付金の対象住宅の住所と同一か
- 申請者の氏名・生年月日が申請書と同一か
- 申請書の入居日と住民票の転入日が同一か
ということだとわかったので、本籍地などの記載の件は問われないとのことです。
こういう大事な書類は個人情報のモザイクの掛け忘れに神経を使います…。
もし世帯票を提出する時は、注意事項として、
世帯票は記載されている情報量により複数枚にわたって発行されるので、もし世帯票を提出する場合は申請者本人の情報が１枚目にしかなくても、すべての提出が必要です。
また、ペアローンなどで同一世帯に２人以上の申請者がいる場合、世帯票に申請者全員の記載があれば、それを１部提出すればいいとのことです。
それでは、書いていないことも含めて、重要点を次にまとめたいと思います。
住民票の写しの重要点(まとめ)
- 新住所が記載されている住民票
- マイナンバーが記載されていないもの
- 発行日から３ヵ月以内のものを使用
- 交付には本人確認書類(運転免許証・パスポートなど)が必要で印鑑(申請者の氏名欄が自署の場合は不要)が必要になるときもある
個人住民税の課税証明書(非課税証明書)
こじんじゅうみんぜいのかぜいしょうめいしょ(ひかぜいしょうめいしょ)
『課税証明書』とは、課税された住民税の額を証明する書類です(無職・無収入であった証明の非課税証明として使われることもあります)。大阪なら下の画像のように『市民税・府民税証明書』という風に、住んでいる地域で『市民税・都民税課税(非課税)証明書』・『町県民税課税証明』・『市民税・県民税課税証明書』など、呼び名が違います。
恐ろしく年収がバレる証明書なので、モザイクだらけです…。
こちらも交付には本人確認書類(運転免許証・パスポートなど)が必要です。請求費用は３００円でした。
ここでの注意は、証明してほしい年度の１月１日に居住していた(住民票があった)住所地の役所等の税務課へ交付請求する必要があることです。引っ越し先の新居が元の住所とは違う市区町村にある方は引っ越し前の住所地の役所に請求に行かなくてはいけません(これについてもコンビニ請求ができることがあるらしいので問い合わせてみて下さい)。
それと新居の引き渡し時期によって必要になる課税証明書の年度が変わるのでこれにも注意が必要です。そのことは給付申請書４枚目の、
給付申請書４枚目
上部に『課税証明書の年度について』という項目に表があるので、照らし合わせて必要な年度の証明書を請求して下さい。
例：ポチィは平成２９年６月に新居の引き渡し→平成２８年度分の課税証明書が必要
説明すると話をややこしくするだけになるかも知れませんが、課税証明書は平成２８年度分のものなら平成２７年中の所得に基づいた住民税額を証明するものなので、いざ交付された証明書には平成２７年中の所得証明書などの記載があるかと思いますが、問題はありません。
個人住民税の課税証明書(非課税証明書)の重要点(まとめ)
- 前住居の住所地の役所等で発行してもらう
- 発行する証明書の年度は申請書４枚目の表をみて請求する
- 交付には本人確認書類(運転免許証・パスポートなど)が必要
工事請負契約書または不動産売買契約書
こうじうけおいけいやくしょまたはふどうさんばいばいけいやくしょ
『工事請負契約書』とは注文住宅等でハウスメーカーや工務店等と建物の契約を交わした時の契約書のことを指します。新築住宅を建てられた方はこれに当てはまります。一方『不動産売買契約書』とは、建売住宅や中古物件を購入した場合に交わした契約書のことを指します。
我が家は泉北ホームで注文住宅を建てたので『工事請負契約書』がありました。契約書には冊子状になっていて建物の仕様設備等の説明と一緒に綴じられているものもあると思いますが、その中の請負代金などが載っている工事請負契約書とその約款(条項)部分のコピーだけで大丈夫です。我が家の契約書はコピー用紙２枚分でした。
泉北ホームに迷惑がかかるといけないので内容はモザイクで…。
工事請負契約書の約款部分です。
工事請負契約書または不動産売買契約書の重要点(まとめ)
- 工事請負契約書とその約款(条項)部分のコピーだけでいい
さて次回に続きますが、次回は失敗して集め直すことになった必要書類について書いていきたいと思います。
ではっ！